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講師 講演趣旨・プロフィール・講演レポート


 2025年 3月 4日(火)
オプション車座トーク 14:20~15:10
講演① 13:15~14:15
日本企業のイノベーション創出に必要なこと
~持続可能な社会のための未来戦略~

急速に進化する社会の中で、日本企業が持続可能な未来を実現するには、イノベーションの創出が不可欠です。本講演では、早稲田大学大学院教授の入山章栄氏をお迎えし、「知の探索」と「知の深化」をキーワードに、中部地区企業が直面する課題を克服し、未来を切り拓くための戦略を紐解きます。新たな知を外部から探索し、内部で深化させるプロセスがいかに企業の競争力向上に寄与するのか、具体的な事例や理論を交えて分かりやすく解説いただきます。

早稲田大学大学院早稲田大学ビジネススクール  教授  入山 章栄 氏

慶應義塾大学卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所でコンサルティング業務に従事後、2008年 米ピッツバーグ大学経営大学院よりPh.D.(博士号)取得。同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。2013年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。2019年より教授。専門は経営学。国際的な主要経営学術誌に論文を多数発表。メディアでも活発な情報発信を行っている。
講演レポート  
早稲田大学大学院ビジネススクール教授・経営学博士である入山氏は日本企業において、世界基準の経営理論を思考の軸と考えるとコロナ前後でも本質は変わらない。コロナ・国際情勢・資源高等の事業環境の変化やAI・クラウド等のデジタル破壊といった不確実性の高まりの中、日本企業特有の既存の組織が密に連携することで機能してきた「経路依存性」の概念を壊すことが必要であると指摘する。変化・イノベーションが企業に求められている昨今、多くの企業が「知の深化」に偏り、変化・イノベーションを起す「知の探索」が足りない。これからモノとモノがデジタルで繋がる第2次デジタル競争が進展する中、「ものづくり+更なる集積+知の探索」が鍵を握ると視座を示す。<文責:事務局>
講演② 14:35~15:35
進化するまちづくりへの挑戦
~まちへの想い・未来への想い・人への想い~

三菱地所グループは、名古屋エリアの「集客と回遊性」の向上、「経済の好循環」をめざし、「名古屋駅地区、栄地区どちらも元気にする」まちづくりに取り組んでいます。栄地区では、「中日ビル」(プロジェクトマネジメント支援、ザ・ロイヤルパークホテルアイコニック名古屋)、「ザ・ランドマーク名古屋栄」(2026年竣工、ヒルトンコンラッドホテル・東宝シネマズ・商業・オフィス)、「錦3-5プロジェクト(セントラルパークアネックス建替え事業)」(2026年竣工)、「SLOW ART CENTER NAGOYA」(ウェルビーイング、サウナ)を推進しています。
本講演では、「名古屋」「東京(大丸有・TOKYO TORCH)」「大阪(グランフロント大阪)」での茅野氏のまちづくりの経験も含めて、「都市と地域」「人を想う、まちを想う」まちづくり(進化への挑戦)の取組みについて伺います。

三菱地所㈱  執行役員中部支店長  茅野 静仁 氏

慶応義塾大学商学部卒業。1990年4月 三菱地所㈱入社。入社後は丸の内開発部・ビル開発部等に所属し、2006年7月より大阪支店(現関西支店)にてグランフロント大阪開発計画を担当。2014年4月より経営企画部に所属し、2017年4月より経営企画部長、2020年4月より執行役員プロジェクト開発部・常盤橋開発部担当(兼)常盤橋開発部長、2022年4月より執行役員プロジェクト開発部・TOKYO TORCH事業部・再開発事業部担当に就任し、2023年4月より執行役員中部支店長就任。
講演レポート  
茅野氏は、東京(大丸有・TOKYO TORCH)や大阪(グランフロント大阪)の開発事業において、「人を想う、まちを想う」力によって未完成の街を魅力的に進化させてきた。また、ニューヨーク、シンガポール、ベトナム、ロンドンなど世界各国の視察を通じて、それぞれの街が歴史を踏まえた「個性」を持つことを実感したという。名古屋についても、「東」の栄エリア、「西」の名駅エリアに加え、「北」の名城エリア、「南」の大須~金山・熱田エリアと、それぞれ特徴的なエリアが程よい距離感にあり、集客と回遊性のポテンシャルが高いと捉えている。STATIONAIやIGアリーナが開業する今こそ、産官学が連携して魅力ある街づくりを進める絶好の機会である。<文責:事務局>
講演③ 15:55~16:55
通信会社がコンビニとサブスクサービスを融合させる狙い

リテール業界は、急速なデジタル化や消費者ニーズの多様化を背景に、大きな変革を迎えています。このような中、KDDIとローソンは業界をリードする協力体制を通じて、新たなリテールの可能性を模索しています。本講演では、KDDIの繁田氏をお迎えし、データ活用や次世代テクノロジーを駆使したリテールの革新事例や、両社の共創から生まれる未来の店舗像、通信会社がリアル面としてのコンビニとデジタル面としてのサブスクリプションサービスを活用して商品開発する意図についてご紹介いただき、企業間連携が生み出す新しい価値と、これからのリテール戦略について情報提供いただきます。

KDDI㈱  パーソナル事業本部 サービス・商品本部副本部長  繁田 光平 氏

1999年㈱DDI(現KDDI)入社。2012年より新規ビジネス推進本部auスマートパス推進部長を務め、auスマートフォン向けサービス「auスマートパス」の立ち上げなどに従事。2014年より㈱ナターシャ、2016年よりSupership㈱、Connehito㈱の社外取締役を務め、2024年よりサービス・商品本部(旧:マーケティング統括本部)にて「Pontaパス」の戦略立案・普及活動などを務める。
講演レポート  
急速なデジタル化や消費者ニーズの多様化を背景に、リテール業界においても変革期を迎えている中、KDDIとローソンの協力体制を通じた新たなリテールの可能性を模索している。データ活用や次世代テクノロジーを駆使したリテールの革新事例や、両者の共創から生まれる未来の店舗像、通信会社がリアル面としてのコンビニと、デジタル面でのサブスクリプションサービスを活用して商品開発を行う意図、KDDIのデジタルコンテンツである「Pontaパス」とコンビニのサービスを融合させることの狙いなど、具体的にマーケティング・商材開発につなげていく取り組みを紹介した。また、Phygital時代における未来の店舗像の模索や、LTV・ロイヤリティ向上を背景とするUnified Commerceの戦略も紹介し。今後の企業間共創の可能性や、その広がりについて良い参考になった。<文責:事務局>
座談会④ 17:15~18:30
モノづくりの伝統や優れた技術・技能との融合による新たなイノベーション創出
~世界に誇れるスタートアップエコシステムで、新たな未来の創造~

名古屋にオープンした日本最大規模のオープンイノベーション拠点STATION Aiでは、スタートアップ企業の創出・育成およびオープンイノベーションの促進を目的に、様々な支援サービスを提供しています。また、700社を超える国内外のスタートアップ企業、パートナー企業、VC等の支援機関や大学等がSTATION Aiに参画し新規事業創出に取り組んでいます。本座談会では、STATION Ai、事業会社とスタートアップ企業にも登壇いただき、各登壇者の視点から現状と今後の展望についてうかがいます。 

(順不同)
STATION Ai㈱  代表取締役社長兼CEO  佐橋 宏隆 氏

ソフトバンク㈱入社後、人事部門を経てソフトバンクグループ㈱社長室で経営戦略を担当。
東日本大震災後、SBエナジー㈱で事業企画部長として再生可能エネルギー事業を管掌。
2014年からSBイノベンチャー㈱で社内起業家育成プログラムの構築やハンズオン支援を推進。2021年9月からSTATION Aiに出向して現職。
㈱コメ兵ホールディングス  常務取締役執行役員  山内 祐也 氏(㈱コメ兵 取締役副社長) 

1977年10月18日 岐阜県各務原市生まれ。
中学、高校、大学と陸上競技に打ち込む(全日本学生選手権4位など)。法政大学経済学部を卒業後、2000年4月に㈱コメ兵に入社。カメラ部門の鑑定査定業務、商品仕入れ、マネジメントなどを担当。2009年に全社のマーケティング・プロモーションを担当する「営業企画部」の新設に携わり、CRMの構築・広告の効率化・PR・営業組織改革などの業務を担当。
2013年から「経営企画部」にて経営戦略・経営計画・IRなどを担当し、2015年には同部署の部長に就任。2017年からは事業開発部長も兼任し業務範囲を拡大。経営戦略としてM&Aや海外進出を推進した。2018年、経営企画本部(経営企画部・事業開発部・人事企画部)、海外事業を統括する執行役員へ就任。2019年、㈱K‐ブランドオフの代表取締役社長に就任(現任)。BRAND OFF LIMITED代表取締役社長に就任。名流國際名品股份有限公司 董事長に就任。2021年、㈱コメ兵ホールディングスの取締役に就任。2023年、㈱コメ兵の取締役副社長に就任(現任)。2024年4月、㈱RECLOの代表取締役社長に就任。2024年6月、㈱コメ兵ホールディングスの常務取締役執行役員に就任(現任)。ブランド・ファッション事業統括責任者に就任(現任)。(一社)日本流通自主管理協会理事(現任)。
AI真贋をはじめとするリユースとテクノロジーの融合においては、自ら指揮を執り推進を促す。

㈱ユーザベース  執行役員 CEO室長  渥美 奈津子 氏

大学卒業後、仙台放送に入社。政治経済担当記者として報道に携わったのち、新規事業開発に従事。その後リクルートを経て、2016年より広告事業の立ち上げ期であったニューズピックスに入社。広告事業の拡大尽力の後、人材開発・組織開発・事業開発支援を行う。2023年にCEO室へ異動し、現在に至る。




ファシリテーター
三菱UFJリサーチ&コンサルティング㈱  コンサルティング事業本部経営戦略ビジネスユニット 経営戦略第2部部長 プリンシパル  遠藤 慎良 氏  

大手住宅設備機器メーカーにおける研究職を経て、2007年に現職へ入社。主にBtoB製造業において、新規事業を核とする成長戦略の策定、策定後の実行支援、それらを担う幹部社員の育成に従事。これまでに延べ150件以上の案件へ参画。直近では顧客ニーズの探索や知財データベースを活用した成長市場への新規参入手法の確立、それに伴う経営者のマインドチェンジに力点を置いたコンサルティングサービスを展開中。 
講演レポート  
モノづくりの伝統と新たなアイディアを融合させ、イノベーションを創出するうえでの重要なポイントや注意点、企業に求められる考え方などを議論。登壇者からは、従業員が楽しい気持ちを持って取り組むことや、失敗を許容する文化の醸成がイノベーションの推進に不可欠であること、さらには長期的な目標の共有や社外の味方を見つけることが、スタートアップ企業との連携を深める鍵であるとの意見が出された。加えて、スタートアップ企業との文化の違いを理解する一方で、撤退基準を設けることも重要であるとの意見もあった。昨年開設されたSTATION AIを中心としたスタートアップ企業とのオープンイノベーションの取り組みにより、世界をリードするプロジェクトが中部圏から生まれることが期待される。<文責:事務局>

 2025年 3月 5日(水)
オプション車座トーク 11:00~11:50
講演⑤ 9:30~10:30
セラミックスの領域を超え、世の中や私たちの想像を超えた挑戦
~Niterra 地球を輝かせる企業となる~

自動車の電動化や半導体需要の拡大といった技術的な変革に加え、主要先進国の保護主義化や貿易対立など大きな変化が生じている中で、持続可能な社会を実現するためには、同社でも「これまでの延長線上にない変化」が求められています。 従来は「セラミックスで何ができるか」を考え、「ものづくり企業」としての歩みを進めてこられましたが、世界が抱える課題に向き合い、よりよい社会の実現に寄与するためには、今までの「セラミックスで何ができるか」に加えて、セラミックスの領域を超え、世の中の想像を超えた挑戦について紹介いただきます。

日本特殊陶業㈱  代表取締役会長  尾堂 真一 氏

1977年 日本特殊陶業入社。2003年 自動車関連事業本部営業本部海外市販部長。2005年 米国特殊陶業㈱社長。2007年 取締役。2010年 取締役常務。2011年 代表取締役社長。2012年 代表取締役社長 社長執行役員。2016年 代表取締役会長兼社長 社長執行役員。2019年 代表取締役会長(現在に至る)。2020年 (一社)日本自動車部品工業会会長。
講演レポート  
尾堂氏は「これまで変えてきた、これからも変えていく」と明言。社名変更や本店移転など今までも数々の覚悟を示してきたが、変化が激しい時代には変化に負けないスピードで変わっていく必要があるとして、これまでの延長線上にはない新たな事業への挑戦を続ける。企業は既存事業が順調なほど事業ポートフォリオの見直しが難しく、社員のマインドも簡単には変えられないとしつつも、既存事業が生き残っているうちに5年から10年以上前倒して新たな事業に挑むことが必要との考えを示された。そのほか、新しい挑戦はトライ&エラーの繰り返しで失敗することもあるが、やりきって失敗したかどうかなど失敗の仕方が重要との考えや、リーダーは愚直であること、逃げないこと、高い志を持つことが大切との思いなどを紹介した。<文責:事務局>
講演⑥ 10:50~11:50
気象情報の企業戦略への活用

2024年度は迷走した台風10号が記憶に新しいですが、気象の激甚化が進み毎年日本のどこかで気象災害が発生しています。「異常気象」が異常なことではなく、ありふれたものとなってきているため、同社では「極端気象」と呼んでいます。極端気象のリスクに晒される日本において、どの企業もその対策、適応が迫られています。現場での施設防災や安全確保だけでなく、気象を味方につけてロス低減や売上増大を狙う、気候変動対策を企業方針として明記する等、気象情報の活用の幅が広がっています。本講演では、民間気象会社であるウェザーニューズからその具体的内容を紹介いただきます。

㈱ウェザーニューズ  執行役員  川畑 貴義 氏

2003年3月 日本大学理工学部 卒業。2003年4月 当社入社。2017年6月 東京SSB チームリーダー。2018年6月 大阪SSB チームリーダー。2020年6月 陸上気象事業部  チームリーダー。2022年6月 陸上気象事業部  グループリーダー。2024年6月 当社執行役員(現任) 。
講演レポート  
民間気象会社であるウェザーニューズは、1970年に起きた海難事故をきっかけに「船乗りの命を守りたい」「いざという時、人の役に立ちたい」という想いのもと1986年に設立された。この数年の気候変動による異常気象で、企業では様々なリスクが発生しており、どの企業もその対策、適応が迫られている。ウェザーニューズでは約13,000の気象観測機(気象庁は1,300)による対応策支援サービス「あなたの気象台」などを活用して気象リスクを事前に把握、海運・航空・陸土・電力・流通などの企業への対応分析や防衛体制、勤務態勢などの構築に繋がるよう、気象予報に不可価値を付け各企業のテーマに合わせてパッケージ化、各企業へ提案をしている。<文責:事務局>
講演⑦ 13:00~14:00
持続的企業価値向上のためのビジョン経営
~社会に必要なビジネス創出のために~

オンライン証券業・暗号資産交換業・教育事業などを展開するマネックスグループでは、創業以来、旧習にとらわれない自由な発想で、社内環境の整備やステークホルダーへの価値提供を行っています。その起点となっているのが、未来を見据え、経営拡大と企業価値向上を図るとともに、マネックスらしい社会への企業価値の提供する「ビジョン」です。本講演では、ビジョンに根差した事業戦略や各種取り組みを通じて、どのようにして社会に必要なビジネスの創出に貢献しているのか、その具体的な戦略と事例について紹介いただきます。

マネックスグループ㈱  代表執行役社長CEO
マネックス証券㈱    取締役社長執行役員  清明 祐子 氏

2001年4月 ㈱三和銀行(現 ㈱三菱UFJ銀行)入行、2006年12月に㈱MKSパートナーズに転じ、2009年2月にマネックス・ハンブレクト㈱(2017年マネックス証券と統合)入社。2011年6月 マネックス・ハンブレクト㈱代表取締役社長を経て、2013年3月 グループ執行役員、2016年6月 グループ執行役、2019年4月 マネックス証券㈱代表取締役社長に就任。2020年1月 グループ代表執行役チーフ・オペレーティング・オフィサー、2021年1月 グループ代表執行役チーフ・オペレーティング・オフィサー兼チーフ・フィナンシャル・オフィサーに就任。2021年6月 グループ取締役就任、2022年4月 取締役兼代表執行役 Co-チーフ・エグゼクティブ・オフィサー兼チーフ・フィナンシャル・オフィサー就任、2023年6月より取締役兼代表執行役社長CEO。2024年1月 マネックス証券㈱取締役社長執行役員。
講演レポート  
講演ではマネックスグループのビジョン、戦略、そしてサクセション(世代交代)について紹介した。清明氏は45歳で創業者より受け継ぎ、企業理念に基づく多様性の尊重、イノベーションの追求、グローバルな展開を推進。これまでの25年で培った事業を「やめる」、「注力する」を選択しながらも、強みとなる「システム内製化」により、イオン銀行やNTTドコモとの提携を実現、新サービスの提供を開始した。また、積極的なM&A、スタートアップとの協業にも注力。資産形成がより身近になるようなサービス構築を進めながら、世の中に必要とされる新規ビジネス展開に邁進。清明氏自身がそうであったように、世代交代を見据え会社全体に挑戦を促している。<文責:事務局>
座談会⑧ 14:20~16:20
スポーツ文化と地域創生
~Aichi-Nagoya2026が社会・企業を変える~

本座談会では、スポーツイベントが社会や企業に与えるグローバルな影響について考察し、企業のスポーツ支援活動が地域社会の多様性向上や地域経済の活性化にどのように貢献しているかを探ります。さらに、地域のスポーツ文化の醸成がもたらす経済効果について、多角的で豊かな議論を各登壇者に行っていただきます。 

(順不同)
(公財)愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会組織委員会  事務総長  村手 聡 氏

1964年10月5日生まれ。東京大学法学部卒業後、自治省採用。八戸市財政部長を皮切りに、熊本県環境公害部総務課長、群馬県副知事などを歴任。2011年東日本大震災復興対策本部事務局参事官。2017年以降、総務省地域力創造グループ地域政策課長、内閣府大臣官房審議官(防災担当)、内閣官房デジタル田園都市国家構想実現会議事務局次長など。2023年愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会組織委員会事務総長に就任。

国際オリンピック委員会  アスリート委員  太田 雄貴 氏
(2012年ロンドンオリンピック フェンシング団体銀メダリスト)

1985年生まれ、滋賀県出身。小学校3年からフェンシングを始め、高校では史上初のインターハイ三連覇を達成。2008年の北京オリンピックで日本人初のフルーレ個人銀メダル、2012年のロンドンオリンピックでフルーレ団体銀メダル。2016年には日本人初の国際フェンシング連盟理事に就任。日本フェンシング協会会長などを経て、現在は国際オリンピック委員会アスリート委員、WIN3㈱代表取締役。


トヨタ自動車㈱  トヨタスポーツ推進部・GM  寺尾 悟 氏
 (元 ショートトラックスピードスケート選手)

1975年7月愛知県豊田市生まれ。
1994年リレハンメル五輪で4位入賞し、以降2006年トリノ五輪まで4大会連続出場。世界選手権2度の金メダル、全日本選手権では12回の総合優勝を果たす。
2010年引退後は、所属企業のトヨタ自動車にて社業に従事。その傍ら2010年から12年間、国際スケート連盟技術委員としてルール改正等に尽力し、現在では日本オリンピック委員会では国際委員会委員を務めるなど、日本スポーツ界の環境整備にも積極的に尽力。
ファシリテーター
事業構想大学院大学  学長  田中 里沙 氏

広報・広告・マーケティングの専門誌「宣伝会議」の編集長、取締役副社長を経て、2016年に地方創生と新規事業の研究と人材育成を行う、学校法人先端教育機構「事業構想大学院大学」学長に就任。企業や自治体、他大学との連携による新事業創出、イノベーション研究、地域ブランディング活動等を企画し、推進する。「クールビズ」「育業」ネーミング、東京2020エンブレム、G7広島サミットロゴ等の審査員、政府広報アドバイザーのほか、審議会等委員を務める。
講演レポート  
スポーツを活用して企業や地域、社会の価値を上げるためには、どのような取組みが必要か。2026年に開催される「名古屋アジア・アジパラ競技大会」では、地域創生イベントとして交流人口・関係人口を生み出すことや、人口流出を防ぐ「魅力的な都市づくり」への貢献も狙う。また、スポーツと企業の連携においては、企業側は会社アセットを使った地域貢献が可能であり、スポーツ側からは企業が求めることを理解することでお互いの価値を高める取り組みにつなげることができる。いずれの取り組みにおいても、スポーツの楽しさや魅力をどう伝えるか、イベント実施前、実施中、実施後の中長期的な運営戦略が重要となると言える。<文責:事務局>
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